NPコース

更新日2016.12.22

NPコース(修士課程実践者養成)

 

NPコースとは

 米国でのNPは、医師から独立して対象者に自律的にプライマリケアを提供することができ、医師の指示がなくても自らの判断で処方箋記載を含む医療的処置(診断および治療)を行うことができる看護師です。わが国においても、都市部から離れた遠隔地や医療過疎地などで自律的にプライマリケアを提供する体制を整えていくためには、NPの養成教育が必要です。
 NPの養成教育において、「看護アセスメント能力」、「看護実践能力」、「診察の実践能力」、「看護管理能力」、「チームワーク・協働能力」、「医療・保健・福祉システムの活用・開発能力」、「倫理観の醸成」の7つの能力を育成することを目標とします。カリキュラムは7つの能力を育成するために必要な科目構成になっています。NPの専門科目では、老年NPと小児NPのどちらかを選択することになっています。すなわち、老年を対象としたNPと小児を対象としたNPの養成教育となっています。
 特色あるカリキュラム(老年NP)として、老年疾病特論、病態機能学特論、診察・診断学特論、臨床薬理学特論、老年薬理学演習などがあります。

 2015年医療介護総合確保法の制定により「特定行為に係る看護師の研修制度」が施行され、本学NPコースは厚生労働大臣より特定行為研修の指定研修機関として認可されました。国が定めた21区分38行為すべての研修を行うコースでもあります。本コースを修了し本校の特定行為研修管理委員会の承認を得て21区分38行為の修了証が大学から授与されます。また、NPコース修了者には日本NP教育大学院協議会(JONPF)が実施するNP資格認定試験の受験資格が得られ、合格することでJONPFからNP資格が与えられます。

 

 

NPの役割と教育目標

NP(診療看護師)とは、必要とされる診療行為を、医師や他の医療従事者と連携・協同し、効果的、効率的、タイムリーに実践できる能力を備えた看護師である。NP の教育においては、個々の患者の医療ニーズを包括的に正確に判断し、倫理的かつ科学的な根拠に基づき、必要とされる診療行為を的確に実施することができ、患者および患者家族のQOL の向上に寄与できる人材の育成を目標とする。

NPに必要とされる能力

  1. 包括的健康アセスメントに関する能力
  2. 包括的な症状マネジメントに関する能力
  3. 高度な看護実践能力
    (ケアの優先度の決定、患者教育、患者アドボケイトとしての責任、コンサルティング能力など)
  4. 看護教育・看護管理に関する能力
  5. チーム医療の実践能力
  6. 研究・開発能力
  7. 倫理的意思決定能力

 

カリキュラムと修了要件

 NPコースのカリキュラム(老年・小児のどちらかのコースを選択)平成27年度~

 

質担保のための段階的試験

大分県立看護科学大学では、NP養成のために下記のようなステップで到達度の質の保証を行っています。

 

診療看護師に必要な能力

 

 

診療看護師の養成教育の目的

老年NPコース

 地域で暮らす高齢者(成人を含む)に対して、慢性疾患(糖尿病・高血圧症・慢性閉塞性肺疾患(COPD)・認知症など)の継続的な管理・処置や軽微な初期症状(発熱、下痢、便秘など)の診察や検査、必要な治療処置を行い、一般病院の外来、訪問看護ステーション、老人保健施設、老人福祉施設などで、医師の包括指示の下でプライマリケアを提供できる看護師

小児NPコース

 慢性疾患(気管支喘息、I型糖尿病、状態が安定し在宅で生活している重症心身障害児など)を持つ小児の継続的な管理・処置や発熱、下痢、便秘などの軽微な症状に対する初期処置ができる看護師を養成する。一般病院、小児科クリニック、重症心身障害児施設、社会福祉施設等で、医師の包括指示の下にプライマリケアを提供できる看護師

 

NP教育の成果(修了生の活躍)

NP教育の成果

  • 各医療施設で研修医と同等の指導を受けながら、医師の包括的指示の下で、診療行為を自律的に実施。高い評価を受けている
  • 医療機関側(トップ、指導医、看護部)の理解と協力の下で、診療看護師として新しい役割が認識され、修了生の就業数拡大が期待されている
  • 医療施設の協力の下、診療看護師の社会的な効果を調べる研究を推進

 

事例:

  • 1)(老健施設) NP就職後に、入居者の入院が半減した
  • 2)(訪問看護) 褥創患者にデブリードマンを実施し、治癒
  • 3)(訪問看護) 高齢者の倦怠感の原因をアセスメントし虫垂炎発見、緊急手術後寛解
  • 4)(外来看護) 胃瘻チューブの交換をNPが行うことで待ち時間短縮。患者の負担軽減
  • 5)(総合病院) 夜間頻尿に対し、薬の副作用に気づき、薬剤を変更して頻尿を改善
  • 6)(総合病院) 糖尿病患者の手術後の血糖コントロールを食事量の変化に合わせて調整し、安定した管理に成功⇒専門医の多い病院で、生活に根差した総合性を展開

 

就業している医療施設

1期生(4名)  厚生連鶴見病院 中村病院(別府)、佐伯中央病院、鶴見の太陽(老健施設)
2期生(7名) 大分岡病院、大分県立病院、恵の聖母の家(重度身障者施設) 
         国立病院機構都城病院、埼玉医大病院、埼玉医療センター
3期生(7名)鹿児島大学附属病院、長寿医療研究センター、別府医療センター、来待診療所他
4期生(4名)長崎医療センター、厚生連大分県鶴見病院、窪田クリニック
5期生(4名)広島医療センター、長寿医療研究センター、五島中央病院、へつぎ病院

文献・研究・ケースレポートなど

・塩月成則、「特定看護師(仮称)業務試行事業」報告、修士課程 大分県立看護科学大学大学院(老年)、佐伯中央病院 看護, 2012.2
・廣瀬福美、「特定看護師(仮称)業務試行事業」報告、修士課程 大分県立看護科学大学大学院(老年)、介護老人保健施設鶴見の太陽 看護, 2012.2
・藤内美保、桜井礼子、草間朋子:在宅終末期医療に関わる訪問看護師の「死亡確認」に関する実態・提案 -特定能力認証看護師の医行為. 看護管理,22(4),324-332,2012・

・新川 結子、甲斐 かつ子、河野 優子、福田 広美、江月 優子、宮内 信治、小野 美喜、藤内 美保、村嶋 幸代      地域医療を担う病院に勤務する特定看護師の新たな実践に関する質的研究、看護科学研究12(2)、44-52、大分県立看護科学大学2014

・藤内美保、前原彩乃 業務試行事業におけるプライマリーケア領域の事業対象看護師の役割と効果看護、66(6)、100-105、日本看護協会出版会2014

・M. Ono, S. Miyauchi, Y. Edzuki, K. Saiki, H. Fukuda, M. Tonai, J.K. Magilvy and S. Murashima Japanese nurse practitioner practice and outcomes in a nursing home、INR2014

・H. Fukuda, S. Miyauchi, M. Tonai, M. Ono, J.K. Magilvy. Murashima "The first nurse practitioner graduate、programme in Japan"              INR 61(4),  487–490,  2014

・藤内美保、山内文子          大学院修士課程における診療看護師(NP)養成教育と法制化              看護研究48(5)    410-419 医学書院 2015

・塩月成則、藤内美保、藤本響子、甲斐かつ子、宮内信治、小野剛士、小寺隆元              プライマリケア領域における周手術期アウトカム,患者満足度,看護師からの評価 診療看護師(NP)を導入して5年目の事例、看護研究48(5)、420-425   医学書院 2015

・長谷川健美、山田顕土、福田広美  診療所における診療看護師(NP)の活動と成果、看護研究48(5)、449-451、医学書院2015

・光根美保、守永里美、藤内美保、宮内信治、阿南みと子、財前博文、 訪問看護ステーションにおける診療看護師(NP)導入前後の実態調査 訪問看護関連報酬に焦点を当てて、看護研究、48(5)、452-455医学書院、            2015

・廣瀬福美、小野美喜、小寺隆、介護老人保健施設における診療看護師(NP)の活動成果、看護研究  48(5)、456-458、医学書院、2015

・後藤愛、高野政子、佐藤圭右、重症心身障がい児(者)施設における診療看護師の(NP)の成果、看護・研究48(5)、459-462、医学書院2015

・平野優、町屋晴美、高齢者医療施設における診療看護師(NP)の活動成果、看護研究、48(5)  463-467、医学書院、2015

・草間朋子、村嶋幸代、真田弘美、深井照美  <座談会>診療看護師(NP)の新たな発展をめざして 活動の成果とこれからのビジョン、看護研究、48(5)、468-477、医学書院、2015

・十時友紀、小野美喜、福田広美、宮内信治、河野優子、藤内美保、村嶋幸代、介護老人保健施設の事業対象看護師の導入により期待されるチームへの効果 導入施設と非導入施設の困った体験の比較よりコミュニティケア、17(4)、67-71、日本看護協会出版会   、2015

 

NP養成教育のあゆみ

 (青字は国の制度等)

平成17年度 大学内にNPプロジェクト立ち上げ

平成20年4月大学院修士課程NP(Nurse Practitioner)コース開設 定員5名

平成22年  厚生労働省特定看護師(仮称)養成調査試行事業、事業校として認可・活動

平成23年  厚生労働省特定看護師(仮称)業務試行事業開始、本学修了生が特定看護師(仮称)とし  

     て活動

平成26年 「地域における医療及び介護の総合的な確保を推進するための関係法律の整備等に関

      する法律」成立 保健師助産師看護師法の一部改正(制定後最大の業務に係る改正)

     「特定行為に係る看護師の研修制度」の制定

平成27年8月 特定行為指定研修機関として認可

平成27年10月「特定行為研修」開始

平成28年3月 NPコース修了生(既卒性)の研修免除が特定行為研修管理委員会より承認され、

              修了証が授与される。

平成28年4月 NPコース10名入学(地域枠5名を含む10名に定員を増加)

 

NPコースの教育と特定行為研修

平成20年から開講した本学NPコースの活動成果も国の政策につながり、保健師助産師看護師法が改正され、第37条に続き第37条の2が加わりました。

第37条「主治の医師又は歯科医師の指示があつた場合を除くほか、診療機械を使用し、医薬品を授与し、医薬品について指示をし衛生上危害を生ずるおそれのある行為をしてはならない。ただし、臨時応急の手当を、(中略)この限りでない。」

第37条の2 特定行為を手順書により行う看護師は、指定研修機関において、当該特定行為の特定行為区分に係る研修を受けなければならない。

*特定行為とは:診療の補助を行うことであり、看護師が手順書により行う、実践的な理解力思考力及び判断力並びに高度かつ専門的な知識及び技能が特に必要とされるものとして厚生労働省令で定めるものをいう

*手順書とは:医師または歯科医師が看護師に診療の補助を行わせるためにその指示として作成する文書。看護師の診療の補助を行わせる患者の病状の範囲及び診療の補助の内容その他の厚生労働省令で定める事項が定められているものをいう

 

国で定められた特定行為は以下の21区分38特定行為です。

特定行為区分の名称

特定行為

呼吸器(気道確保に係るもの)関連

経口用気管チューブ又は経鼻用気管チューブの位置の調整

呼吸器(人工呼吸療法に係るもの)関連

侵襲的陽圧換気の設定の変更

非侵襲的陽圧換気の設定の変更

人工呼吸管理がなされている者に対する鎮静薬の投与量の調整

人工呼吸器からの離脱

呼吸器(長期呼吸療法に係るもの)関連

気管カニューレの交換

循環器関連

一時的ペースメーカの操作及び管理

一時的ペースメーカリードの抜去

経皮的心肺補助装置の操作及び管理

大動脈内バルーンパンピングからの離脱を行うときの補助の頻度の調整

心嚢ドレーン管理関連

心嚢ドレーンの抜去

胸腔ドレーン管理関連

低圧胸腔内持続吸引器の吸引圧の設定及びその変更

胸腔ドレーンの抜去

腹腔ドレーン管理関連

腹腔ドレーンの抜去

ろう孔管理関連

胃ろうカテーテル若しくは腸ろうカテーテル又は胃ろうボタンの交換

膀胱ろうカテーテルの交換

栄養に係るカテーテル管理(中心静脈カテーテル管理)関連

中心静脈カテーテルの抜去

栄養に係るカテーテル管理(末梢留置型中心静脈注射用カテーテル管理)関連

末梢留置型中心静脈注射用カテーテルの挿入

創傷管理関連

褥(ジョク)    瘡(ソウ)    又は慢性創傷の治療における血流のない壊死組織の除去

創傷に対する陰圧閉鎖療法

創部ドレーン管理関連

創部ドレーンの抜去

動脈血液ガス分析関連

直接動脈穿刺法による採血

橈骨動脈ラインの確保

透析管理関連

急性血液浄化療法における血液透析器又は血液透析濾過器の操作及び管理

栄養及び水分管理に係る薬剤投与関連

持続点滴中の高カロリー輸液の投与量の調整

脱水症状に対する輸液による補正

感染に係る薬剤投与関連

感染徴候がある者に対する薬剤の臨時の投与

血糖コントロールに係る薬剤投与関連

インスリンの投与量の調整

術後疼痛管理関連

硬膜外カテーテルによる鎮痛剤の投与及び投与量の調整

循環動態に係る薬剤投与関連

持続点滴中のカテコラミンの投与量の調整

持続点滴中のナトリウム、カリウム又はクロールの投与量の調整

持続点滴中の降圧剤の投与量の調整

持続点滴中の糖質輸液又は電解質輸液の投与量の調整

持続点滴中の利尿剤の投与量の調整

精神及び神経症状に係る薬剤投与関連

抗けいれん剤の臨時の投与

抗精神病薬の臨時の投与

抗不安薬の臨時の投与

皮膚損傷に係る薬剤投与関連

抗癌剤その他の薬剤が血管外に漏出したときのステロイド薬の局所注射及び投与量の調整 

 

指定研修機関として認定

厚生労働大臣から21区分38特定行為の指定研修機関として認可された認定証です。全国での指定研修機関は下記図のようで、関西以西は大分県立看護科学大学のみです。また21区分すべての研修を行っている機関も全国で7機関しかありません。

本学NPコースはこれまでどおりの大学院教育に21区分38特定行為のすべての研修を取り込み、全身の臨床推論ができ、必要と判断された場合には必要な特定行為も実施できる。プライマリの場面で活動できる看護師の育成をしています(下図参照)。

 

指定研修機関としての始動と研修修了生の誕生


指定研修機関には特定行為研修管理委員会を設置することが国で義務付けられており、研修が適正に遂行されているかを専門家の定期的な査定を受ける必要があります。本学は下記の委員で特定行為研修委員会を設置しています。

【外部委員】大分大学名誉教授    葉玉哲生 委員(委員長)

      大分県看護協会 会長   松原啓子 委員

      大分県医師会 常任理事 三倉 剛 委員

      大分県薬剤師会会長    安東哲也 委員

【学内委員】大分県立看護科学大学

      学部長                      藤内美保 委員

      研究科長                   影山隆之 委員

      保健管理学教授      福田広美 委員

      成人・老年看護学教授 小野美喜 委員(特定行為研修責任者)

 

 平成283月にはコース開設後からこれまでに大学院を修了した1期生から7期生合計31名について特定行為研修管理委員会の審査があり、特定行為研修と同等の教育を受けていることが認められ、特定行為研修修了証が大学から授与されました。

 

 

地域ネットワークを強化するNP教育


大分県での医療・福祉施設のネットワークを拡大しながら、診療看護師の活動を大学は支援しています。修了生には1年に3回のフォローアップ研修を開催しています。また就職施設の方々とのコミュニケーションを深め、卒後教育に努めています。診療看護師の活動成果を研究しながら、大分県下の医療・福祉の貢献を共に目指す活動を行っています。

 

NPコースの近況

 

大分県の基金を受け、NPコースの地域枠の定員5名を追加し、平成28年度入学生からは1学年の定員が10名となりました。新たに診療看護師を志す大学院生が4月入学してきました。県内外の勤務先で勤務しながら夜間は授業に励んでいます。(写真は1年生と2列目中央は講師のNP修了生)

日本NP学会の創設

 

本学同様に全国でNP教育を行う大学院が構成する日本NP教育大学院協議会(JONPH)が実施するNP資格認定試験に合格すればNP資格が授与され診療看護師として活動します。平成27年には全国で診療看護師は200名を超え、日本NP学会が設立されました。

第1回の日本NP学会は、NP発祥の地である大分県立看護科学大学で開催されました。大会長の草間朋子先生(日本看護連盟会長、前大分県立看護科学大学学長)、村嶋幸代副会長の挨拶があり、廣瀬勝貞大分県知事から祝辞をいただくなど、大盛況に終了しました。NPは社会に貢献できる人材として、今後も質の高い教育を提供します。   

 

平成28年度文部科学省「職業実践力育成プログラム(BP)」として認定されました

「職業実践力育成プログラム」(BP)は、社会人として職業に必要な能力の向上を図る機会を拡大するため、平成27年度から始まった制度です。大学等における、社会人や企業等のニーズに応じた実践的・専門的なプログラムを、文部科学省が認定するものです。

本学は診療看護師の育成と制度創設を目指して、平成20年度に日本で初めて大学院NPコースを設置して以来、日本のNP教育のパイオニアとして取り組んでまいりました。現在、国が認可した特定行為研修の指定研修機関として、21区分38行為すべてについて研修を行っています。

BPとしての認定に際しては、「NPの養成に取り組んできた実績のあるプログラムであり教育課程、評価等のあり方も実践的な内容である。また、修了生が教育に関与する仕組みも整っており、望ましい教育環境が整っている。」という評価をいただきました。大学院の正規課程が認定されるのは、大分県内で初めてです。

     

 

NPコース:アドミッションポリシー,カリキュラムポリシー,ディプロマポリシー

実践者コース共通アドミッションポリシー

  1. 実践者養成コースでは次のような人材を求め、コース別にアドミッションポリシーを定める。

    1.看護学の基盤を有し、優れたコミュニケーション能力、高度な専門的実践能力と問題解決能力を身に付けようとする意志と探求心をもつ人

  2. 2.幅広い視野をもち、社会に目を向け、保健医療福祉分野の発展・改革のための研究能力を身につけたい人

NPコース:アドミッションポリシー

 NP(診療看護師)は、必要とされる診療行為を、医師や他の医療従事者と連携・協同し、効果的、効率的、タイムリーに実践できる能力を備えた看護師である。個々の患者の医療ニーズを包括的に正確に判断し、倫理的かつ科学的な根拠に基づき、必要とされる特定行為を的確に実施することができ、患者および患者家族のQOL の向上に寄与できる人材の育成を目標としている。NPコースでは、実践者養成コース共通のアドミッションポリシーに加え、次のような人材を求める。

1.看護職としての高い資質と倫理観を持ち、病む人やその家族のQOL 向上のための思考ができる人

2.看護実践の科学的な根拠を探究し、自己研鑽しつづける意志と学習意欲をもつ人

3.協調性と自律性をもち、チーム医療の中で看護実践できる人間関係能力をもつ人

NPコース:カリキュラムポリシー

  1. 1.カリキュラムの中に特定行為研修21区分38行為の研修内容を含み安全に実施できる講義、演習、実習を行う。

    2.確かな臨床推論の力を養うためにフィジカルアセスメント、臨床薬理学、病態生理学(Physical Assessment, Pharmacology, Pathophysiology)3Pの科目を強化する。

    3.チーム医療の中で医師と連携・協働し、安全・安心を担保した判断と医療を必要とする人の意思決定を支援する講義、演習、実習を展開する。

    4.高度実践者としての能力と質担保のためOSCE を含む段階的な試験を実施し、NP資格認定試験を受けるための知識を習得する

    5.広い視野で制度やシステムにも目を向け改革する力や研究能力を備えるため、課題研究を行う。

NPコース:ディプロマポリシー

本コースでは、以下のような能力を身に付け、かつ所定の単位を修得した学生には、博士課程(前期)の学位(修士(看護学))を認定する。さらに全課程を修了することで厚労省へ21区分38特定行為の特定行為研修修了が届出される。さらに、日本NP資格認定試験の受験資格が与えられる。

1.包括的健康アセスメント能力

2.医療処置管理の実践能力

3.熟練した看護実践能力

4.チームワーク・協働能力

5.看護管理能力

6.医療保健福祉の活用・開発能力

  1. 7.倫理的意思決定能力