本研究科には、基盤看護学、発達看護学及び広域看護学の３つの専攻領域を設定しています。領域設定にあたっては、実践の場において指導的な立場で看護の専門性を発揮できる人材、あるいは、看護教育の場で体系的な教育、研究の任を果たすことができる人材を育成するという本学の大学院設置の趣旨に基づいて、幅広い看護の領域をカバーできるようにしています。　
　３つの専攻領域には、それぞれの領域の特徴をカバーする授業科目を設け、学生のニーズに応じた領域の選択ができるようにしています。
　また、本大学院が目的とする人材を育成するためには不可欠であると考えている看護の基礎教育を体系的に教授するために、看護の専門科目だけでなく、看護の基礎教育分野として生体機能学、病態機能学、健康増進科学、人間関係学、保健情報学の授業科目を設け、看護学を支える基礎科学に関する先端的な知識を含めた体系的な知識を教授することにより、問題解決能力、看護実践の管理能力、研究能力がより総合的に高められるようにしています。

　米国でのNPは、医師から独立して対象者に自律的にプライマリケアを提供することができ、医師の指示がなくても自らの判断で処方箋記載を含む医療的処置（診断および治療）を行うことができる看護師です。わが国においても、都市部から離れた遠隔地や医療過疎地などで自律的にプライマリケアを提供する体制を整えていくためには、NPの養成教育が必要です。
　NPの養成教育において、「看護アセスメント能力」、「看護実践能力」、「診察の実践能力」、「看護管理能力」、「チームワーク・協働能力」、「医療・保健・福祉システムの活用・開発能力」、「倫理観の醸成」の7つの能力を育成することを目標とします。カリキュラムは7つの能力を育成するために必要な科目構成になっています。NPの専門科目では、老年NPと小児NPのどちらかを選択することになっています。すなわち、老年を対象としたNPと小児を対象としたNPの養成教育となっています。
　特色あるカリキュラム（老年NP）として、老年疾病特論、病態機能学特論、診察・診断学特論、臨床薬理学特論、老年薬理学演習などがあります。
　NP は我が国では制度化はされていないため、本コースで修士号を取得することはできても、NPの資格を得ることはできません。大分県立看護科学大学は、NPの制度化を推進するためには、大学院の養成教育からスタートすることで社会的な評価を得ることが必要と考え、平成20年4月から全国で最初にNP教育を開始しました。
 

　保健師は、「地域社会の健康づくりの組織者」として、少子・超高齢社会において住民の健康づくり、産業での従事者や学校における児童・生徒の健康づくりの担い手として活躍しなくてはなりません。大学院教育では、家庭訪問や地域看護診断などをおこなうことで、個人、家族、地域社会をみることのできる保健師、そして社会保障システムの構築や創造ができる保健師を育てます。

　さらに特色のあるカリキュラムとして、健康危機管理論、疾病予防学特論、薬剤マネジメント特論などがあります。実習は１４週間とし、エビデンスに基づいた実践力の強化を図ります。

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　少子高齢化や周産期医療に対するニーズの多様化などの社会的背景及び助産師学校養成所指定規則における修業年限が一年以上に改定されたことを受けて、従来、学部教育で実施していた助産師教育を二年間の大学院教育へ移行しました。本コースでは、助産システムにおいて助産師が専門職として社会に対して果たすべき役割について理解し、高度な周産期母子医療に対応すべく、ハイリスク妊産褥婦を含めたマタニティケア能力を修得する内容を教授します。また、リプロダクティブヘルスを推進するために女性の性と生殖に関わる健康問題に対応できる能力を修得し、他職種との連携や協働、社会資源の活用を図ることができる助産師を育成します。本コース修了時には、助産師国家試験受験及び受胎調節実地指導員の資格が与えられます。

実践現場における看護管理能力やリーダーシップ能力をもつ人材育成を目的にし、保健医療福祉を取り巻く環境の変化に対応できる幅広い知識をもち、看護管理能力やリーダーシップ能力、看護職の指導的能力を育成するとともに、社会情勢や看護政策に関心をもち、看護実践を考究する姿勢をもった人材を育成します。