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授業情報/Class Information

科目一覧へ戻る 2025/05/14 現在

基本情報/Basic Information

開講科目名
/Course
広域看護活動展開実習Ⅱ
時間割コード
/Course Code
K00028
開講所属
/Course Offered by
大学院博士前期課程看護学研究科看護学専攻/
単位数
/Credits
1.0
学年
/Year
2
主担当教員
/Main Instructor
川南 公代
コース
/course
地域看護学コース
専攻・コース
/course
広域看護学コース
必修・選択
/ 
必修
授業回数 25
開講時期
/Semester term
前期前半 、 前期後半 、 後期前半 、 後期後半
学年
/Grade
2年
担当教員
/ 
川南公代、小野治子、首藤佐織、妻木美香
講義形態
/Class Type
実習
オンライン授業の実施について
/online
対面のみ
科目の目的と概要 地域生活支援実習と地域活動展開実習で習得した知識と技術を統合させ、現代社会の健康ニーズに即対応できる問題解決能力と実践力を修得する。労働者の健康課題の総合的な解決にむけて活動する産業保健師の役割、機能を学ぶ。また、産業保健と地域保健との連携・協働ついて考察できる能力を養う。
授業計画 実習期間:令和7年6月から10月
実習時間:8:30〜17:15(実習時間は原則として各実習施設の勤務時間)
実習方法:関心のある分野について実習指導者のアドバイスをいただきながら、学生、教員間と実習状況を共有しながら実習を進める。

[実習前] 以下の時間外学修を参照する。
[実習中]
・事前に立案した実習計画をもとに、産業保健活動への参加・実施を行う。
[実習後] 時間外学修を参照する。
その他の授業の工夫 ・自分の関心と合わせて実習希望書を作成する.その上で、実習打ち合わせを行い、指導保健師と教員と実習計画を作成していく。
・「何のために行うか」、「何の情報が必要か」を考えながら主体性を持って実習を行い、産業保健と地域保健との連携・協働の重要性を学べるよう指導していく。
時間外学修 [実習前]
1)実習施設の産業保健チームの位置づけ、活動体制、健康管理に関わる職場内外の関係者や組織、機関の役割をHPより調べ、整理し、説明できる。
2)実習施設で発生しやすい健康問題等について、作業内容等から分かる範囲で整理し、考察する。
3)実習中に実施する産業保健活動(健康相談、健康教育、保健指導)の内容について実習指導者と相談し、準備する。
[実習後]
1)学内で実習での学びを報告・共有する。
評価方法と評価割合 実習態度:50%、実習記録物:30%、レポート:20%
テキスト 公衆衛生看護学テキストシリーズ(医歯薬出版)
参考書 実習内容に関連する書籍、文献を活用する。
履修する上で必要な要件 ・広域看護活動展開実習Ⅰ、広域看護学実践演習Ⅲの発表を終了していること。

その他
到達目標 ・企業における産業保健師活動の実際と役割を説明できる。
・産業保健活動(健康相談、健康教育、保健指導)の一部を実施できる。
実務家教員の有無
/Practical teacher
実務家教員詳細
/Practical teacher details
川南公代:行政の保健師、小野治子:高等学校の養護教諭、首藤佐織:行政の保健師、妻木美香:行政の保健師
教員以外で指導に関わる者の実務経験の有無
/Practical experience of non-teachers involved in teaching
教員以外で指導に関わる者の実務経験:内容
/Contents of practical experience of non-teachers involved in teaching
企業に勤務している看護職
実務経験を生かした教育内容
/Educational content utilizing practical experience
医療機関および行政機関、企業で看護職として保健活動を実践してきた豊富な経験をもとに学生を指導する。
DPとの対応(研究者)
/Response with DP (researchers)
DPとの対応(研究者養成)
/Response with DP (training of researchers)
DPとの対応(看護管理・リカレント)
/Response to DP (nursing management / recurrent)
DPとの対応(NP)
/Response to DP (NP)
DPとの対応(広域看護学)
/Correspondence with DP (Wide Area Nursing)
1.対象者個人・家族の健康アセスメントを包括的にできる能力 、 2.対象者個人・家族のセルフケア能力を引き出し、自己変容を支援できる能力(グループの力を活用する) 、 3.地域社会全体の健康レベルをアセスメントできる能力 、 5.地域社会の保健医療福祉システムやソーシャルキャピタルを活用および開発する能力 、 6.地域社会の課題を的確に評価し、健康政策を立案し、遂行できる能力 、 7.倫理的意思決定能力
DPとの対応(助産学)
/Correspondence with DP (Midwifery)

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