カリキュラムポリシー | アドミッションポリシー他
1．博士課程前期 研究者養成コース
１）教育課程の編成方針
本コースに基盤看護学、発達看護学、広域看護学の3つの専門科目を設置し、入学者はいずれかの専門科目を選択します。
DP1.「看護学に関する幅広い専門的見識」を習得するために、各自の専門科目から選択必修科目として特論と演習を履修し、専門領域の知識だけでなくその背景・課題・解決手法等に関する専門的リテラシーを研鑽します。
DP.2「問題解決能力、批判的・論理的思考力、分析力」を高めるために、共通科目から選択必修科目を幅広く履修します。これを通し、多様なアプローチを組み合わせて専門的課題に適用する応用力と、研究力の基礎を習得します。
研究に必要な情報収集と情報発信にはDP.3の「英語力」が必須なので、英語科目の履修に加え、原著講読演習における英語文献の読解演習を通し、読解力と英語論文作成能力について研鑽します。
DP4.「専門分野の研究論文を批判的にレビューする能力」は、専門科目・共通科目に加えて、ゼミ形式の原著講読演習、及び特別研究を進める過程で指導教員から教授を受けることにより高めます。
DP5.の「研究課題の洞察、データ分析、研究計画立案・遂行、論文作成の能力」については、多角的かつ柔軟な科学的思考をもって研究を行う能力を、主に特別研究の遂行を通して習得します。
２）学修方法・学修過程
共通科目のうち「看護科学研究特論」では、科学的研究の基礎的方法論を1年次に学修します。英語力は博士(後期)課程への進学要件となるため1年次からの自習を奨めますが、研究を英語でまとめる方法に関する「英語論文作成概論」は、特別研究が具体的に進行する2年次に履修します。その他の科目は学生の事情に応じて、1年次でも2年次でも履修できます。
専門科目のうち講義は、1年次に履修します。これらの 専門知識を応用し、専門領域の課題や先行研究を探索する方法については、2年次の演習で学修します。
「特別研究」に関しては、学生毎に主副の指導教員を配置します。特別研究のために必要な先行研究の解題については、主指導教員の下での「原著講読演習」でゼミ形式により学修します。研究本体については1年次から2年次にかけて「特別研究」の単位を配当し、指導教員の一貫した指導下で、研究課題の探索・設定、研究の立案・遂行、及び修士論文作成を学生が主体的に遂行します。この過程で研究計画報告会・研究中間報告会において研究進捗状況を発表し、他教員からもコメントを受けます。
３）学修成果の評価
学修成果は、ディプロマ・ポリシーを達成するために学則別表に示された科目について、目標とする学修の到達度がどの程度であったかを示します。したがってその目標は、各科目において設定します。た だし、特別研究については、指導教員以外の教員による審査を受け、これにより合否を判定します。
２．博士課程前期 広域看護学コース
１）教育課程の編成方針
DP1やDP2については、学修者が共通科目で看護の基礎教育分野を学び、専門科目の専門的教育分野の講義、演習等で得た知識と技術を用いて、事例を継続的に訪問する地域生活支援実習を計画的に行い、教育的指導を受けながらその能力を高めていきます。
DP3やDP4については、学修者が共通科目で看護の基礎教育分野を学び、専門科目の専門的教育分野の講義、演習等で得た知識と技術を用いて、市町村で地域マネジメント実習を行いその能力を養います。この実習では、演習で作成した地域看護診断等を用いて、自らテーマを設定し、研究的思考を用いて地域全体の健康課題の解決に向けた保健活動の実施と評価を考察し必要な能力を高めます。
DP5やDP6については、学修者が共通科目で看護の基礎分野を学び、専門科目で専門的教育分野の講義、演習、および市町村で行った地域マネジメント実習で得たで知識と技術を用いて、保健所で広域看護活動展開実習Ⅰを、地域包括支援センターや産業保健分野で広域看護活動展開実習ⅡとⅢを行いその能力を養います。これらの実習では、地域全体を包括的に評価し、社会資源の開発や健康政策の立案に必要な能力を高めます。
DP7については、学修者が共通科目や専門科目の講義・演習、実習や課題研究および日ごろの学修活動を通じて、自らの倫理観や人間性、支援者としての態度や心構えなどを養い、専門職として成長していきます。
２）学修方法・学修過程
教育内容・学修過程：専門科目としては、指定規則に定められた科目において、広域看護学概論、広域看護展開特論や広域看護管理特論、疫学特論、保健統計学、保健医療福祉行政特論など、保健師が専門職として社会に対して果たすべき役割について理解を深めます。また、個人の健康問題と地域全体の課題を結びつけ、双方に働きかけ、両方の解決を図ることのできる能力を養うことを目指し、エビデンスに基づいた地域診断の実践活動を講義や演習、実習で学修します。
また、未知なる健康問題に対する実践能力を習得するため、健康危機管理特論や広域看護アセスメント学演習などを学修します。さらに、様々な健康レベルにある個人、個人を取り巻く家族、集団、社会の健康状態を的確に判断・評価する能力を養うために、疾病予防学特論、薬剤マネジメント特論などを通じて保健指導の実践活動ができるよう学修を進めます。
共通科目としては、看護学の追究と看護の実践活動において基本的な知識として共通する科目であることから、看護科学研究特論や看護政策論、看護管理特論を必修とし、看護教育学特論など１０科目から自ら選択し、学修を進めます。
課題研究は、自ら選択した専攻領域の課題について研究し、指導教員の指導を受け、修士論文として提出します。
学修方法・教育実施方法：２年間にわたって多くの授業（講義、演習、実習など）科目が順序性をもって配置されています。講義、演習、実習の多くは、１年次に受講することになります。
講義、演習については、自ら探求し課題解決する力やマネジメント力を養うため、発表形式やディスカッション形式を多くとり、主体的に学修を進めます。
実習については、個人・家族・集団・地域の関係性を理解し、理論と連動させた実践能力を育成するために、地域支援実習、地域マネジメント実習、広域看護活動展開実習といった3種類の実習を行います。また、実習成果を発展させ、理解を深めるために、それぞれの実習終了後に成果報告会を実施し学びの共有を図っています。
３）学修成果の評価
学修成果は、広域看護学コース修了時に、「卒業認定・学位授与の方針」に定められた項目において、学則別表や学修方法・学修過程に示された科目において、目標とする学修の到達度がどの程度であったかを示すものです。したがって、学修成果となる各科目の目標は、科目ごとにシラバスに示しています。また、学修成果の評価方法も評価割合と共に科目ごとにシラバスに示しています。科目ごとの評価方法や評価割合に基づき、各科目の目標達成度を総合的に判断し、最終的に科目ごとの成績評価を履修規定の第9条に示す4段階で行います。
3. 博士課程前期 助産学コース
１）教育課程の編成方針
学生は、DP1.「妊産褥婦、胎児、新生児に対して助産過程を展開できる自立した助産ケア能力」を身につけるため、1年次前期から妊娠・分娩・産褥・育児期における健康問題に対してエビデンスに基づいて助産過程を展開するために必要な特論や演習科目を学ぶことで、助産師として妊産褥婦に寄り添いケアを行う能力を高めます。
DP2.「女性の一生における性と生殖に関する健康課題に対する支援能力」を身につけるため、女性のライフサイクル全般における健康問題や心理・社会問題を学ぶために専門分野に精通した講師による特論科目を学び、さらに演習で支援内容・方法を学ぶことで、この能力を高めていきます。
DP3.「他職種と協働し社会資源を活用・開発し、個人および社会の性と生殖に係わる健康問題を解決できる能力」の基礎を醸成することを目指し、関係機関との調整・連携、社会資源の活用を学ぶために専門分野に精通した講師による特論科目を学び、1年次後期からの臨地実習を中心にその能力を高めていきます。
DP4.「助産システムの活用・調整および助産管理能力」の涵養を目指し、助産師が専門職として社会に対して果たすべき役割について理解し、自己の助産観を構築するための特論や演習科目、2年次の助産学統合実習を中心にその能力を高めていきます。
DP5.「助産・助産学の発展に寄与できる研究開発能力」を育むために、学生のリサーチクエッションを基盤に看護科学研究特論や課題研究等の科目やゼミでのディスカッションをとおして幅広い視野で思考し、その能力を高めていきます。
DP6.「意思決定を支援する倫理観」を身につけるため、1年次からの特論、演習科目を学び、臨地実習における多くの人との出会いからの学びや課題研究を主体的に実践することを通して、その能力を高めていきます。
2）学修方法・学修過程
助産学コースの科目は、専門科目46単位と共通科目10単位以上、特別研究5単位から構成されています。専門科目は、1年次後期からの臨地実習までに、妊娠・分娩・産褥・育児期における健康問題や女性のライフサイクル全般における健康問題、助産管理に関する学修を行います。同時に、周産期の臨床思考を身につけるために段階的OSCEを実施します。入学時から専門科目と並行して共通科目（夜間開講）を学修します。共通科目は、選択制で各自の関心を深め幅広く看護を探求します。課題研究は、入学後に指導教員が決定します。1年次早期から文献検索を行いゼミに参加して、研究テーマを絞り込み1年次末までにデータを収集します。専門科目のうち、臨地実習は1年次後期から「NICU課題探究実習」、「妊娠期課題探究実習」、2年次は「ハイリスク妊産婦ケア実習」、「助産学統合実習」があり、医師や助産師の直接指導を受けながら実践力を身につけられるように実習期間を十分確保しています。妊娠・分娩・産褥・育児期を継続して支援する能力を養うため、継続事例を 3 例うけもち、10例以上の正常分娩介助を実施することを目指しています。また、2年次の演習は地域に戻った母子のアセスメントとケアを実践するための科目としており、母子への切れ目のない支援を経験します。
３）学修成果の評価
学修成果は、「修了判定・学位授与の方針」に定められた項目を達成するために、学則別表に示された科目において、目標とする学修の到達度がどの程度であったかを示すものです。したがって学修成果となる各科目の目標はそれぞれの科目において設定しています。助産学コース全般の特論科目の評価は原則として、筆記試験、レポート、発表や授業の取り組み姿勢を総合的に評価します。演習科目は、OSCE、小テスト、ワークショップにおける発表、授業の取り組み姿勢を総合的に評価します。実習科目は、実習記録物、実習態度や取り組み姿勢を総合的に評価します。最終的に科目ごとの成績評価を履修規程の第9条に示す4段階で行います。
4. 博士課程前期 NPコース
1) 教育課程の編成方針
DP1.「包括的健康アセスメント能力」を身に付けるため、学生は3Ｐ科目、つまりPhysical Assessment：フィジカルアセスメント、 Pharmacology：薬理学、Pathophysiology：病態生理学の強化を図ります。さらに長期間のNP実習で実践的な臨床推論能力や判断能力が身につけます。
DP2.「医療処置・管理の実践能力」の修得のため、学生は薬理学を学び、演習により実践的な薬理学の知識や応用能力を身に付けます。また医療安全や倫理観の理解を深めるとともに、特定行為については、講義・演習で学び、筆記試験・OSCEの合格をもって特定行為実習において経験を重ね、実践的能力を身につけます。
DP3.「熟練した看護実践能力」は、5年間以上の看護師経験を入学要件としており、その経験を活かし、プライマリ・ケア領域の診療看護師（NP）の役割、責任、活動などに関する段階的な授業により能力を修得します。
DP4.「看護マネジメント能力」を身に付けるため、学生は看護管理学特論の科目等により、医療安全および質の高い医療・看護サービス提供のために組織が備えるべき機能など看護マネジメント力について学修することで理解を深めます。
DP5.「チームワーク・協働能力」は、学生は多職種との連携の中でも、特に医師との連携・協働ができるため、多くの科目で医師が教育に携わることで医師の臨床推論などの思考プロセスを理解することができます。また特定行為や薬剤調整などリスクを伴う高度で侵襲のある判断・実施については、自己の能力を認識し、連携・協働の重要性を学びます。
DP6.「医療保健福祉制度の活用・開発能力」を身に付けるため、学生は法令・制度等と実際の現場を結び付けつつ考察する力を養います。生活する人々のQOL向上のために現状がどのように設計され、どのように活用可能で、どのように改革できるか法令を含めて政策的思考で考察できる能力を身につけます。
DP7.「倫理的意思決定能力」を身に付けるため、学生は実践的な事例や課題を通して調整・問題解決能力を身に付けます。医療・看護の現場における倫理的諸問題について、生命倫理、医療・看護倫理の知識と倫理的思考方法について学びます。
2) 学修方法・学修過程
教育内容・学修過程:
（1）多職種と連携・協働しながら、診療看護師（NP）としての役割や責任を果たせ発揮できる能力、高い倫理観を醸成し、将来を切り開いていく能力を発展・進化していける科目を段階的に設定しています。
（2）幅広く、系統的な医学的知識を習得し、エビデンスに基づいた臨床推論する能力を修得します。そのために、臨床推論に必要な分析力や統合力を養います。また3Ｐ科目、つまりPhysical Assessment：フィジカルアセスメント、 Pharmacology：薬理学、Pathophysiology：病態生理学を強化しています。医師と共通用語で医師の思考過程を理解し、医学的知識を活用し判断する力を修得し、現象との関連性から推論し、判断する力を高める科目を多く設定しています。
（3）医学的介入の判断や実施ができるために、医学的知識を深め必要な検査の判断、薬理学の知識の定着、応用できる能力、さらに必要な特定行為を実施でき、患者に必要な症状マネジメントができるために実践的に学ぶ演習科目を多く設定しています
（4）研究能力は、2年間かけて課題研究を行い、エビデンスに基づく思考、分析力を養うとともに、文献検索、研究計画から論文作成、発表までの一連のプロセスを学びます。
（5）NP実習は、2年次後半に位置づけ、既習学習を統合し、多角的な観点から考え臨床推論能力を高めます。特にアセスメント演習、臨床薬理学演習の学修を実践的に学び、NP実習で臨床推論能力向上に繋げます。
（6）特定行為研修は、医療安全や医療倫理の理解を深め、厚生労働省省令に則り、特定行為研修を実施し、プライマリ・ケアに必要な特定行為を開講しています。
学習方法・教育実施方法：
（1）講義，演習，実習などの科目は、順序性をもって配置しています。診療看護師（ＮＰ）の役割や責任、活動の実際などを理解し、将来の診療看護師（NP）として活動する展望や課題を深めていくために、NP特論、プライマリNP演習、NP特論、NP実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ、NP探求セミナーなどの科目により、イメージから現実へ、理論から実践へと深められるように科目構成をしています。
（2）3Ｐ科目は、講義、演習を段階的に組み合わせて知識と応用ができるようにしています。教授陣の多くは医師ですが、診療看護師（ＮＰ），薬剤師、看護師などの多くの職種が教授します。ＮＰ実習では、2年次の最終段階の科目として、14週間に渡り医師の指導のもとに実践的に学びます。
3) 学修成果の評価
安全・安心につながる診療看護師（NP）のためには、学んだ知識・技術が実質的に定着し身についていること、つまり質保証が必要です。そのため、必修科目を含め、全ての試験において合格基準を8割にしています。試験は筆記試験以外にもOSCEを導入し、さらに進級試験、口頭試問、修了試験を実施し知識・技術・態度、倫理観など総合的・多角的に評価し、質保証をしています。修了試験に合格すれば、日本NP教育大学院協議会が実施するNP資格認定試験の受験資格が得られます。
5. 博士課程前期 看護管理・リカレントコース
1) 教育課程の編成方針
DP1.は共通科目と専門科目の履修により看護学に関する幅広い専門的知識および能力をみにつけます。
DP2.は、共通科目を通して、問題解決能力、批判的・論理的思考力、分析および看護管理に関する能力の知識を高め、専門科目を通して実践的な力をつけます。
DP3.とDP4.は保健情報学や看護科学研究、課題研究、原書講読演習を中心に研究分野の論文をレビューする力、課題を洞察する力、データを分析する力を高め、演習科目を含めて総合的な研究および看護管理に関する能力をみにつけます。
2) 学修方法・学修過程
共通科目の看護科学研究特論や原書講読演習、保健情報学特論等を通して研究の基礎を学ぶと同時に、看護管理学に関する看護管理学特論、看護政策論、看護コンサルテーション論、看護教育学特論、人間関係学特論、看護倫理学特論、看護理論特論等を通して専門知識を学修します。
専門科目は専門性に応じた科目を選択し研究や看護管理の実践能力を高めます。
課題研究は1年次に文献レビューと研究計画の立案、2年次に研究の経過報告と成果発表を実施し研究能力を高めます。研究指導は2名体制で多角的な視点を学修できます。
3) 学修成果の評価
学修成果は、「修了認定・学位授与の方針」に定められた項目を達成するために、学修方法・学修過程に示された科目において、目標とする学修の到達度がどの程度であったかを示すものです。したがって学修成果となる各科目の目標はそれぞれの科目において設定しています。また、学修成果の評価方法も評価割合と共に科目ごとにシラバスに示しています。各科目の評価方法および評価割合に基づき、各科目の目標達成度を総合的に判断し、最終的に科目ごとの成績評価を履修規程の第9条に示す4段階で行います。
6. 博士課程後期 看護学専攻
１）教育課程の編成方針
看護学専攻に看護基礎科学、看護専門科学の2つの専攻領域を設置し、入学者はいずれかの専攻領域を選択します。
DP1.「研究成果の論理的説明能力」を習得するために、各自の専攻領域の特論および演習を通して、専攻領域に関連する幅広い専門的知識を養成します。加えて隣接する施行領域の特論も履修し、専門領域の知識をより広範な文脈に位置づける専門的リテラシーを研鑽します。
DP2.の研究能力を習得するために、主指導教員とこれを補佐する副指導教員の指導を受け、原著論文抄読などを通して研究分野に関連する幅広い専門的知識を身につけると共に、各自の研究を立案・遂行・論文発表して研究管理能力を習得します。
１）学修方法・学修過程
特別研究を進める過程で、原著論文抄読などを通して研究分野に関連する幅広い専門的知識を身につけると共に、高い専門性をもった研究力を養成します。さらに、研究計画報告会、研究中間報告会、査読付学術誌への論文投稿等を経て、論理的な研究発表やディスカッションなど研究成果の論理的説明能力を習得します。
２）学修成果の評価
特論と演習の学修成果は、各科目において評価します。特別研究については、査読付き学術誌での投稿受理を必要条件とする博士論文を提出し、その学術的価値、新規性、応用的価値等を指導教員以外の審査員が総合的に審査して、合格とします。ただし、審査では、研究成果の論理的説明能力、研究分野に関連する幅広い専門的知識、高い倫理性などを有しているかも評価します。
7. 博士課程後期 健康科学専攻
1) 教育課程の編成方針
健康科学専攻に、健康生理学、環境健康科学、健康運動科学、放射線健康科学、健康情報科学、メンタルヘルスの6つの専攻領域を設置し、入学者はいずれかの専攻領域を選択します。
DP1.「学内外での研究発表の機会を通して身につけた、論理的に構成された発表およびディスカッションができるなど研究成果の論理的説明能力を有する」を身に付けるため、各専攻領域のカリキュラムには演習を入れています。また、論文レビュー報告会（D1）、論文計画報告会（D1）、論文中間報告会（D2）、研究成果報告会（D3）での発表機会を設けています。
DP2.「査読付き学術誌での投稿受理を必要条件とする博士論文を提出し、その学術的価値、新規性、応用的価値等を審査員が総合的に審査して、合格とする。ただし審査では、研究成果の論理的説明能力、研究分野に関連する幅広い専門的知識、高い倫理性などを有しているかも評価する」を満たすために、課題研究（博士学位論文）を課しています。また、本論文以外に、本論文の内容を含む査読付きのジャーナルに掲載された副論文（和文なら2編、英文なら1編）の提出を義務づけています。さらに、博士学位論文の審査では、「博士論文審査のためのクライテリア」に基づき、3名の審査委員が上記の点を評価します。
2) 学修方法・学修過程
この専攻は、6専攻領域に分かれており、それぞれに具体的な教育内容が異なっています。このため科目編成も異なっており、各科目の内容についてはシラバスに明示してあります。共通しているのは、はじめに講義を中心とした特論、それから学生がより積極的・主体的に参加できる形式の演習を受講するように構成されていることです。講義では各専攻領域の最先端の科学的知見が講義され、幅広い専門的知識や研究倫理等も学びます。この中で現象を科学的に捉える姿勢や科学的に分析する方法も学びます。また、演習では学生が自ら調べたり考えたりしたことを発表し、それをもとにして討論しながら知識を深めたり、論理的な思考を経験します。特別研究（博士学位論文）では論文の指導教員を2人体制とし、周辺領域を専門とする教員を副指導教員に入れることで、幅広い専門的知識を身につけられます。一方、学位の取得要件に副論文の提出を要件に入れています。このため、学生は博士論文の研究成果を筆頭著者として査読付き学術雑誌に投稿して審査を受け、審査員の指摘に対応して論文化する能力を磨くと同時に、学術的価値、新規性、応用的価値、応用的価値等の評価を学会から評価されます。そして、学内の学位論文審査では、明確な「博士論文審査のクライテリア」に基づいて審査が行われ、論理的説明能力、研究分野に関連する幅広い専門的知識、高い倫理性等についても評価されます。
正規の授業以外でも、高い研究倫理性を身につけるために、毎年、一般財団法人公正研究推進協会が開発した研究倫理教育eラーニングであるe-APRINの受講を義務づけており、博士学位論文も倫理審査を受けます。また、関連学会で発表するために学生に研究費を与え、研究成果の論理的説明能力を高める機会が増えるよう支援しています。さらに、論文レビュー報告会（D1）、論文計画報告会（D1）、論文中間報告会（D2）、研究成果報告会（D3）での発表を義務づけて、発表の機会を増やすとともに、多くの教員から多様な視点からコメントをもらい、同時に研究科は各学生の研究の進捗状況をチェックしています。
3) 学修成果の評価
学修成果は、「卒業認定・学位授与の方針」に定められた項目を達成するために、学則別表や上述の学修方法・学修過程に示された科目において、目標とする学修の到達度がどの程度であったかを示すものです。したがって、学修成果となる各科目の目標はそれぞれの科目において設定しており、学修成果の評価方法も評価割合と共に科目ごとにシラバスに示しています。また、特別研究（博士学位論文）については、学生便覧に示した「博士論文審査のためのクライテリア」に基づき、指導教員以外の3名の審査委員が評価します。ここでは、論理的説明能力、研究分野に関連する幅広い専門的知識、高い倫理性等も評価されます。全ての科目は、各科目の評価方法および評価割合に基づいて、各科目の目標達成度を判断し、最終的に科目毎の成績評価を大学院履修規程の第9条に示す4段階で行います。